2017年3月12日日曜日

木造住宅の耐震性能は三世代にわかれている

東日本大震災から6年。
熊本地震から間もなく1年
阪神淡路大震災から22年
その間も各地で地震が発生しています。


木造住宅の耐震性能が大切なことは、誰もが知っています。
しかし、耐震性能を確実に計算で示している木造住宅はまだまだ少ないと思います。

木造住宅の耐震性能は三世代にわかれています。
■1981年基準法改正前の「旧耐震」
■1981年から2000年基準法改正までの「新耐震」
■2000年基準法改正後の「現行基準」

1981年の基準法改正で、令46条壁量計算の地震力に対する必要壁量算出用の床面積に乗ずる数値と壁倍率が現在の数値になりました。

しかし、1995年阪神淡路大震災で、耐力壁の配置バランスの悪い建物の倒壊、耐力壁両端柱の柱頭柱脚が抜けることによる建物倒壊がありました。
そこで、2000年の基準法改正で、壁量計算に加え、耐力壁の配置バランス「四分割法」、耐力壁両端柱の柱頭柱脚接合方法「N値計算」または「告示による方法」他が加わりました。

この「三世代の木造住宅」を見て、多くの設計者は
「2000年以降にできた木造住宅は安全だ」
と何故か思っているようです。

法律が改正されても、改正された法律を理解し、構造検討などをしなければ耐震性能は何も変わっていません。

 四号特例の誤解が、未だ続いている木造住宅業界では、2000年以降の木造住宅がすべて現行基準を満たしているとはとても言えません。


木造住宅の耐震性能を本気で考えましょう!

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